中古マンション相場

板橋区の4LDKは買い?賃貸?

相場・家賃・価格推移を成約データで解説

エリア相場

板橋区 × 4LDK

間取り

4LDK

エリア

板橋区

相場 中央値/㎡

75.9 万円/㎡12.6%

前年比(2025年)

人気の広さ

80〜90㎡

最も成約が多い広さ

相場の目安

約4,900万円17.1%

80〜90㎡の成約中央値

更新日: 2026年7月5日

板橋区の4LDKは80〜90㎡で4,900万円が目安

板橋区×4LDKの面積帯ごとの成約価格分布(万円)。箱ひげ図で中央値・四分位・外れ値を確認できます。

売買
578万6,182万11,787万17,391万22,996万28,600万60〜70㎡33,100万70〜80㎡363,500万80〜90㎡1244,900万90〜100㎡565,400万100〜110㎡206,500万

板橋区×4LDKでは80〜90㎡帯が最も取引が多く(124件)、中央値は4,900万円です。60〜70㎡帯は3,100万円と最も手頃な価格帯です。100〜110㎡帯は6,500万円とプレミアム価格帯になっています。全239件の取引のうち52%が80〜90㎡帯に集中しています。

60〜70㎡: 3,100万円 (3件)70〜80㎡: 3,500万円 (36件)80〜90㎡: 4,900万円 (124件)90〜100㎡: 5,400万円 (56件)

板橋区の4LDKは本蓮沼駅が最高値(6,622万円)

板橋区×4LDKの駅別推定価格。最も取引の多い面積帯(80〜90㎡)の代表面積85㎡で算出。

売買
本蓮沼
6,622万円
小竹向原
6,596万円
東武練馬
6,503万円
志村三丁目
6,163万円
板橋区役所前
5,100万円
蓮根
5,100万円
志村坂上
4,344万円

板橋区で最も高い駅は本蓮沼駅(推定6,622万円)、最も手頃な駅は志村坂上駅(推定4,344万円)です。最高値と最安値の差は約1.5倍です。東武練馬駅は前年比で上昇傾向にあります。

板橋区の4LDKは前年比+17.1%で上昇

2026年の板橋区×4LDKの成約単価は64〜87万円/㎡で推移しました。前年比+12.6%の上昇で、資産価値は堅調に伸びています。 主要な面積帯ごとの年次成約中央値(万円)を比較できます。

売買
4,000万円6,000万円8,000万円3,200万円3,500万円3,000万円3,300万円3,950万円3,700万円5,500万円5,000万円4,300万円4,400万円4,850万円4,200万円4,600万円5,100万円5,100万円4,600万円4,700万円5,550万円6,500万円5,200万円4,450万円5,000万円5,200万円5,400万円6,750万円6,200万円7,400万円6,400万円4,400万円8,000万円5,500万円2015年2017年2019年2021年2023年2025年
70〜80㎡80〜90㎡90〜100㎡100〜110㎡

上昇傾向にある面積帯は70〜80㎡(+56.3%)、80〜90㎡(+51.2%)、90〜100㎡(+42.3%)です。下落傾向にある面積帯は100〜110㎡(-14.1%)です。70〜80㎡は3,200万円から5,000万円へ上昇し、最も変動が大きい面積帯です。

板橋区の4LDKは80〜90㎡帯が最も活発(計124件)

主要な面積帯ごとの年次推定成約件数。どの広さが活発に取引されているかを確認できます。

売買
80〜90㎡90〜100㎡70〜80㎡100〜110㎡
推定成約数
11
10
17
16
12
18
37
27
33
35
20
20152016201720182019202020212022202320242025

最も取引が活発な面積帯は80〜90㎡で、全体の52%(計124件)を占めています。80〜90㎡・90〜100㎡は成約数が増加傾向にあり、需要の高まりが見られます。

板橋区の世帯の30%が4LDKを購入可能

4LDKは子どもが多いファミリーや親世帯との同居家族が中心です。広めのリビングと複数の個室を求める傾向があり、90㎡以上の物件が主な選択肢になります。 板橋区の世帯年収分布から、各年の4LDK中央価格を購入可能な世帯数を推定しています。

売買
05.0万10万15万20万購買可能世帯数2015201620172018201920202021202220232024202513万14万14万13万14万12万11万12万9.6万10万9.1万
購買可能世帯数
全世帯の30.3%が購買可能(2023年調査基準)

板橋区の4LDK平均価格(6,488万円)を購入可能な世帯は約90,694世帯(全体の30.3%)です。購買可能世帯数は-30.7%と減少しており、価格上昇が購買力を上回っている可能性があります。

購買可能率: 30.3%購買可能世帯: 90,694世帯期間変化: -30.7%

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