中古マンション相場

練馬区の4LDKは買い?賃貸?

相場・家賃・価格推移を成約データで解説

エリア相場

練馬区 × 4LDK

間取り

4LDK

エリア

練馬区

相場 中央値/㎡

66.3 万円/㎡7.7%

前年比(2025年)

人気の広さ

80〜90㎡

最も成約が多い広さ

相場の目安

約5,300万円3.3%

80〜90㎡の成約中央値

更新日: 2026年7月5日

練馬区の4LDKは80〜90㎡で5,300万円が目安

練馬区×4LDKの面積帯ごとの成約価格分布(万円)。箱ひげ図で中央値・四分位・外れ値を確認できます。

売買
459万3,667万6,875万10,084万13,292万16,500万60〜70㎡84,800万70〜80㎡324,800万80〜90㎡1305,300万90〜100㎡895,700万100〜110㎡216,300万

練馬区×4LDKでは80〜90㎡帯が最も取引が多く(130件)、中央値は5,300万円です。60〜70㎡帯は4,800万円と最も手頃な価格帯です。100〜110㎡帯は6,300万円とプレミアム価格帯になっています。全280件の取引のうち46%が80〜90㎡帯に集中しています。

60〜70㎡: 4,800万円 (8件)70〜80㎡: 4,800万円 (32件)80〜90㎡: 5,300万円 (130件)90〜100㎡: 5,700万円 (89件)

練馬区の4LDKは石神井公園駅が最高値(8,262万円)

練馬区×4LDKの駅別推定価格。最も取引の多い面積帯(80〜90㎡)の代表面積85㎡で算出。

売買
石神井公園
8,262万円
富士見台
7,480万円
豊島園
5,636万円
武蔵関
5,423万円
光が丘
4,599万円
大泉学園
3,876万円

練馬区で最も高い駅は石神井公園駅(推定8,262万円)、最も手頃な駅は大泉学園駅(推定3,876万円)です。最高値と最安値の差は約2.1倍です。光が丘・大泉学園駅は前年比で下落傾向にあります。

練馬区の4LDKは前年比+3.3%で上昇

2026年の練馬区×4LDKの成約単価は56〜76万円/㎡で推移しました。前年比-7.7%の下落で、価格調整が進んでいます。 主要な面積帯ごとの年次成約中央値(万円)を比較できます。

売買
4,000万円6,000万円8,000万円4,300万円5,600万円3,800万円5,550万円5,750万円3,900万円4,900万円4,050万円4,200万円4,900万円5,650万円5,300万円5,600万円6,200万円6,100万円6,300万円5,600万円4,400万円4,350万円4,650万円6,200万円5,700万円6,400万円6,300万円5,800万円5,000万円5,500万円7,900万円6,800万円2015年2017年2019年2021年2023年2025年
70〜80㎡80〜90㎡90〜100㎡100〜110㎡

上昇傾向にある面積帯は70〜80㎡(+33.7%)、80〜90㎡(+61.5%)、100〜110㎡(+36.0%)です。90〜100㎡はほぼ横ばいで推移しています。80〜90㎡は3,900万円から6,300万円へ上昇し、最も変動が大きい面積帯です。

練馬区の4LDKは80〜90㎡帯が最も活発(計130件)

主要な面積帯ごとの年次推定成約件数。どの広さが活発に取引されているかを確認できます。

売買
80〜90㎡90〜100㎡70〜80㎡100〜110㎡
推定成約数
14
12
11
21
30
17
22
43
44
43
15
20152016201720182019202020212022202320242025

最も取引が活発な面積帯は80〜90㎡で、全体の46%(計130件)を占めています。90〜100㎡・100〜110㎡は成約数が増加傾向にあり、需要の高まりが見られます。60〜70㎡・70〜80㎡は成約数が減少しており、需要が鈍化しています。

練馬区の世帯の42%が4LDKを購入可能

4LDKは子どもが多いファミリーや親世帯との同居家族が中心です。広めのリビングと複数の個室を求める傾向があり、90㎡以上の物件が主な選択肢になります。 練馬区の世帯年収分布から、各年の4LDK中央価格を購入可能な世帯数を推定しています。

売買
010万20万30万40万購買可能世帯数2015201620172018201920202021202220232024202520万18万18万18万17万17万16万14万13万11万14万
購買可能世帯数
全世帯の42.1%が購買可能(2023年調査基準)

練馬区の4LDK平均価格(5,700万円)を購入可能な世帯は約142,828世帯(全体の42.1%)です。購買可能世帯数は-30.1%と減少しており、価格上昇が購買力を上回っている可能性があります。

購買可能率: 42.1%購買可能世帯: 142,828世帯期間変化: -30.1%

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